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2022年度に向けた「総合的な探究の時間」に関するアンケート結果

2021.08.23

Ｚ会ソリューションズ先生向け教育ジャーナル

Ｚ会ソリューションズでは、中学・高等学校の先生向けに教育情報を配信しています。大学入試情報、文部科学省の審議会情報をはじめ、先生方からお伺いした教育についてもご紹介します。

株式会社Ｚ会ソリューションズは、2022年度高等学校の課程にて「総合的な学習の時間」から変更となる「総合的な探究の時間」に関するアンケートを実施いたしました。アンケートにご協力いただきました先生方におかれましてはこの場をお借りして御礼申し上げます。

アンケート概要

実施期間　：2021年7月2日～2021年7月25日
協力依頼校：全国の高等学校・中等教育学校
有効回答数：247校（公立152校　／　私立92校　／　国立３校）
アンケート調査方法：全国の高等学校・中等教育学校に対してFAXにて、アンケートの協力依頼

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完全版レポートでは、カリキュラムを決定した部署名や、年間の教材費、校内研修の内容に関する情報などをご確認いただくことができます。

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アンケート結果

2022年度のカリキュラムや内容は、既に（2021年7月以前に）決定している学校が約半数

2022年度の「総合的な探究の時間」のカリキュラムや内容が既に決まっている学校は約半数でした。未決の学校は主に年末から3学期にかけて検討する学校が多いという結果となりました。検討にあたっては、学校独自で新たに検討部署やチームを作っていたケースが多かったようです。

総合的な探究の時間のカリキュラム決定時期

「総合的な探究の時間」の授業時数の配当は、82.2%の学校が高校3年間で合計3単位

学習指導要領では、授業時数を卒業までを見通して3～6単位確保することとしていますが、多くの学校が3単位で授業時数を設定する予定であることがわかりました。学年別にみても、1学年1単位で授業時数を設定する予定の学校が多いようです。

総合的な探究の時間の３年間の単位数

総合的な探究の時間の単位数

探究課題で取り組まれるジャンルは、学習指導要領に記載されているジャンルが万遍なく選択されている

学習指導要領には、「総合的な探究の時間」の目標を実現するにふさわしい探究課題例として選択肢に記載した4つの例を挙げています。多くの学校において、特定の課題ジャンルに限らず、複数のジャンルを万遍なく取り上げていく予定であることが伺えます。

※この質問項目は、複数選択を可としており、各選択項目において回答校数のうち何割が選択したかを集計しています。
ex)「地域や学校の特色に応じた課題」を選択した学校は、247校中146校

総合的な探究の時間の課題ジャンル

探究課題のテーマ名称において「探究」「地域」「SDGs」というキーワードが上位を占める

校内における探究課題のテーマ内容やテーマ名称を自由記述形式で伺いました。テーマ名称の中に「探究」という言葉が入っている割合は30.4%で、「地域」の29.1%、「SDGs」の19.0%と続いています。 2022年度から総合的な「学習」から「探究」に変更となるにあたり「自己のキャリア形成の方向性と関連付けながら」ということが重要視されてはいたものの、「キャリア」というキーワードが使用されている割合は3.8％にとどまりました。

総合的な探究の時間の課題で使用されたキーワード

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2021年度に教材の採用がなかった学校でも、2022年度の購入が未定である学校が3割程度ある

「総合的な探究の時間」に向けて教材等を採用の有無を伺いました。21年度に教材を採用している学校は33.2%で、採用していない学校は65.2％でした。22年度においても教材を採用する予定の学校は全体の32.3%という結果ですが、まだ30.0％ほどある未定の学校がどのように今後動いていくのかが注目されます。

総合的な探究の時間の教材

21年度に教材を採用した学校と採用しなかった学校に分けて22年度方針を集計

21年度に教材を採用した学校と採用しなかった学校の22年度の方針をそれぞれ集計しました。その結果、21年度の方針を22年度も踏襲する学校がそれぞれ5～6割程度という結果になりました。21年度教材採用校においては、未定とする学校が20.0%あるものの、「22年度は教材を採用する予定はない」と回答する学校は0校という結果になりました。

総合的な探究の時間の教材採用方針

約6割がワークショップや研修、講演会で外部人材を活用

学習指導要領では、積極的な外部連携が推奨されており、こちらについての回答をえました。87.0％の学校が、なんらかの形で外部連携をおこなう予定となっており、その中でも6割程度が「ワークショップや研修」「講演会」などで関わりをもつ予定であるということが判明しました。この項目は、複数選択を可としており、各選択項目において回答校数のうち何割が選択したかを集計しています。

総合的な探究の時間の外部連携

6割弱の学校が校内で教員向けの研修を実施予定

「総合的な学習の時間」から「総合的な探究の時間」へと変更となることに加え、全ての先生がこの時間の授業を行う可能性があることから、校内での研修の有無について伺いました。「実施済」「実施予定」の学校を合わせると58％の学校にて教員向けの研修を実施することが分かりました。

総合的な探究の時間の教員研修

所感

近年、大学入学共通テストをはじめ、大学入試の試験内容についても「思考力・判断力・表現力」が求められる出題が増えてきました。学習指導要領において「総合的な探究の時間」は学力の基盤となる資質・能力を育成していくためのカリキュラムとして位置付けられ、Ｚ会ソリューションズとしても注目をしております。多くの学校でカリキュラム内容などが決まってきているようですが、教材に関する22年度の決定状況や、企業に対する商材・サービスに関する要望などを伺った質問項目を見ると、まだまだ方針を決めかねているような回答も多く、今後も状況は変化していくものと考えられます。

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